今回はリストラ要員の条件について考察します。
自分は周囲で2度のリストラが行われた事を見てきました。幸い両方とも自分自身が対象になる事はありません※でしたが、それぞれリストラする側、される側の両方の立場に近いところで事が進むのを見ていますので、それぞれの観点で考えてみたいと思います。
※自分は今まで給与遅配や倒産で意図せずそれまでの職場を離れざるを得ない事態に陥った事はありましたが、いわゆるリストラ対象になったことはありませんでした。
■リストラには理由がある
一般的には、会社の稼ぎが減りこのままでは会社として喰っていけないからとか、自社のコアコンピタンスから遠く外れる領域にお金かけんのがもったいないだとか・・・というような理由がきっかけになる事が多いでしょう。まれに会社として儲かってても、マクドナルドの様に不採算店舗を閉めてより稼ぎを増やすという「本来の意味合いに近いリストラクチャリング((自社ビジネスの)再構築)」というパターンもありますね。
いずれにせよ、リストラクチャリングの本質は「経営資源の再配分」であり、ヒト・モノ・カネを如何に有効に機能させて会社の稼ぎに繋げるかというお話が出発点になります。よって、どんな「経営資源の再配分」をするかで、リストラ候補者も変わってきます。
■リストラの分類
リストラは大きく2パターンに分類出来ます。
これらの方法のどちらが選択されるかは、「経営判断」で為される事となります。例えば特定部門が不採算で、明らかに会社全体の足を引っ張っていたとしても、経営側が将来的に有望で有りまだその芽を潰したくないと判断すれば、業態は変えずに組織全体をスリム化するという選択肢もあるわけです。
この時どのような心境で選択を行ったかを、トロッコ問題に例えて考えてみると、経営判断のスタンスが分かり易くなる※でしょう。
※先のように、明らかにもう駄目だろうという事業があるのに、それを捨てきれずに全体スリム化に走ったりする場合は、こちらに記載される内容で例えれば、自らトロッコの進路を変える事に躊躇して、多くの死人を出してしまう事と同類の選択をしている可能性があると言えます。
■リストラ要員となってしまった場合の心構え
リストラがいくら「会社が生き残る為のやむを得ない手段・経営判断」であり、会社からの説明も論理的に同意出来る内容であったとしても、自分自身がその犠牲になってしまうのは到底納得出来るものではありません。しかし一度「リストラ要員」のレッテルが貼られてしまうと、それを覆すのは容易ではないでしょう。
メディアで労働組合や労務局への相談、はては民事訴訟まで至るケース※が取り上げられているところを目にしますが、そこまでして会社と戦い仮に勝ったとして、その後同じ職場で気持ちよく仕事をする事が出来るでしょうか?
※ググってみたところ、こちらに分かり易い流れが掲載されていました。しかしこれを見て掛かる手間ひまを考えると、それだけで目眩がします。
通常リストラ対象者が公にされる事はまず無いとは思いますが、個人的な経験では、大概は噂が社内に広まってしまい、対象者は肩身の狭い思いをする事が多い様に見受けられます。そう考えると、会社と真っ向勝負を挑むのは最終手段と考えておいた方が賢いでしょう。
仮に自分が「リストラ要員」として吊るし上げられてしまった場合どのようにしたら良いのかを、上記の分類別に考えてみました。ご参考になれば幸いです。
自分は周囲で2度のリストラが行われた事を見てきました。幸い両方とも自分自身が対象になる事はありません※でしたが、それぞれリストラする側、される側の両方の立場に近いところで事が進むのを見ていますので、それぞれの観点で考えてみたいと思います。
※自分は今まで給与遅配や倒産で意図せずそれまでの職場を離れざるを得ない事態に陥った事はありましたが、いわゆるリストラ対象になったことはありませんでした。
■リストラには理由がある
一般的には、会社の稼ぎが減りこのままでは会社として喰っていけないからとか、自社のコアコンピタンスから遠く外れる領域にお金かけんのがもったいないだとか・・・というような理由がきっかけになる事が多いでしょう。まれに会社として儲かってても、マクドナルドの様に不採算店舗を閉めてより稼ぎを増やすという「本来の意味合いに近いリストラクチャリング((自社ビジネスの)再構築)」というパターンもありますね。
いずれにせよ、リストラクチャリングの本質は「経営資源の再配分」であり、ヒト・モノ・カネを如何に有効に機能させて会社の稼ぎに繋げるかというお話が出発点になります。よって、どんな「経営資源の再配分」をするかで、リストラ候補者も変わってきます。
■リストラの分類
リストラは大きく2パターンに分類出来ます。
これらの方法のどちらが選択されるかは、「経営判断」で為される事となります。例えば特定部門が不採算で、明らかに会社全体の足を引っ張っていたとしても、経営側が将来的に有望で有りまだその芽を潰したくないと判断すれば、業態は変えずに組織全体をスリム化するという選択肢もあるわけです。
この時どのような心境で選択を行ったかを、トロッコ問題に例えて考えてみると、経営判断のスタンスが分かり易くなる※でしょう。
※先のように、明らかにもう駄目だろうという事業があるのに、それを捨てきれずに全体スリム化に走ったりする場合は、こちらに記載される内容で例えれば、自らトロッコの進路を変える事に躊躇して、多くの死人を出してしまう事と同類の選択をしている可能性があると言えます。
■リストラ要員となってしまった場合の心構え
リストラがいくら「会社が生き残る為のやむを得ない手段・経営判断」であり、会社からの説明も論理的に同意出来る内容であったとしても、自分自身がその犠牲になってしまうのは到底納得出来るものではありません。しかし一度「リストラ要員」のレッテルが貼られてしまうと、それを覆すのは容易ではないでしょう。
メディアで労働組合や労務局への相談、はては民事訴訟まで至るケース※が取り上げられているところを目にしますが、そこまでして会社と戦い仮に勝ったとして、その後同じ職場で気持ちよく仕事をする事が出来るでしょうか?
※ググってみたところ、こちらに分かり易い流れが掲載されていました。しかしこれを見て掛かる手間ひまを考えると、それだけで目眩がします。
通常リストラ対象者が公にされる事はまず無いとは思いますが、個人的な経験では、大概は噂が社内に広まってしまい、対象者は肩身の狭い思いをする事が多い様に見受けられます。そう考えると、会社と真っ向勝負を挑むのは最終手段と考えておいた方が賢いでしょう。
仮に自分が「リストラ要員」として吊るし上げられてしまった場合どのようにしたら良いのかを、上記の分類別に考えてみました。ご参考になれば幸いです。